ファンド詳細

ファンドの特色

1.主として、国内外の債券、株式、リートおよび金に投資を行い、収益の獲得を目指します。

• 中長期的に収益が期待できる7つの資産（国内債券、海外債券、国内株式、グローバル株式、国内リート、グローバルリート、金）を主要投資対象とします。
• 値動きが異なる傾向にある7つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得を目指します。
• 金については、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動を目指すETF（上場投資信託証券）に投資を行うことで、金に実質的に投資をすると共に、対円で為替ヘッジを行います。
  ※為替ヘッジにより為替変動リスクが完全に排除されるとは限りません。

2.各資産への投資割合は、7分の1ずつの均等配分を基本とします。

• 各資産の値上がりや値下がりによって、配分比率が一定比率以上変動した場合には調整を行います。

• ※基本構成比率は端数処理の関係で合計値が100％とならない場合があります。
• ※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。

• 当ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

• ※投資対象ファンドの概要につきましては、交付目論見書の「追加的記載事項」をご参照ください。

• ファンド・オブ・ファンズ方式とは
  投資者の皆様からお預かりした資金を、直接株式や債券といった資産に投資するのではなく、株式や債券等に投資している複数の投資信託に投資して運用を行う仕組みです。

基準価額の変動要因

• ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
• 信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。
• 投資信託は預貯金と異なります。

主な変動要因

株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク

債券の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。また、発行者の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格等）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制等の変更、災害等の要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化等により価格が変動し、基準価額の変動要因となります。

金上場投信の価格変動リスク

金上場投信は、連動目標とする金地金価格の変動の影響を受けます。金市場は、金の需給関係、為替・金利の変動、政府の規制・介入、投機家の参入など様々な要因により変動します。金地金の価格が下落した場合、金上場投信の価格は下がり、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、投資対象ファンドにおいて、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかりますが、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。

信用リスク

有価証券等の発行体等が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。